引越しは最短何日でできる？転居先が決まっていれば即日も可能

転居先が決まっており即日対応の業者なら即日〜翌日引越しが可能

既に転居先が決まっているなら、依頼する引越し業者によっては即日で引越しをすることができます。

ただし、大手の業者は即日対応をほとんど行っていません。
即日で引越しをしてくれるのは、地元に根付いた小規模な業者がほとんどです。
また、即日対応をうたう業者であっても、トラックや人員の空きがなければ引越しをすることはできません。

希望のスケジュールで引越しをするには、一括見積もりサービスの利用がおすすめです。
「最短で引越しできる業者を探す方法」で紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

転居先の審査・契約が終わっていない場合は3日〜1週間

賃貸物件に引越しをする場合、借りる部屋は正式な契約を交わしてからしか入ることができないことが多いです。
契約を交わすには、管理会社による審査が必要なことも多く、審査のためには3日～1週間程度かかります。

転居先の審査や契約が終わっていない場合に最短で引っ越しをするためには、先に引越し業者に見積もりだけ取っておくのがおすすめです。
転居先の審査結果が判明したら、すぐに予約ができる状態にしておきましょう。

これから部屋を探す場合は1か月～2週間

お部屋探しにかかる時間は、希望の条件に合う物件が見つかるかどうかで変わり、希望の条件が多いほど、お部屋探しにかかる時間は増える傾向があります。

ただし、部屋の条件にこだわらない人や、問い合わせをした物件にすぐ契約を申し込むことができた場合、2週間程度で引越しが可能です。

また、荷物量の多い家族引越しの場合、荷造りなどの準備に時間がかかるため、これまでに紹介した期間の倍の日数が必要になります。

部屋探し

引越しをするためには、転居先となる部屋探しを行う必要があります。
部屋探しには、通常1～2か月ほどかける人が多いようです。

進学や異動などの事情で急遽引越しをしなければならないなどの場面では、転居先を探すために使える時間はある程度限られているため、効率よく物件を探して気に入った物件を探し出さなければなりません。

一方で転居時期が決まっておらず、気に入った物件があれば引越したいと考えているようなら、気長に条件が良い物件があらわれるまで待つこともできます。
部屋探しにかかる時間は「引越さなければならない時期が決まっているかどうか」で変動するといえます。

退去までの解約予告期間

引越しをすることが決まったら、現在住んでいる物件の管理会社やオーナーに退去までの解約予告を行わなければなりません。

一般的に退去の1か月前までに予告することが定められていることが多いものの、なかには2か月前までに予告しなければならないと定められている場合もあるため、入居時の契約書を確認するか管理会社・オーナーに確認してみましょう。
この期間によって、解約予告期間がどの程度かかるのかは変わってきます。

引越し業者を選ぶ・見積もり

転居先が決まって退去予告が済んだら、引越し業者を選んで見積もりを取ります。
引越し見積もりは、単身者の場合は引越し日の1～2週間前、家族の場合は2週間～1ヵ月前までに取る人が多いようです。

引越し業者の見積もりは、できるだけ早く取るのがいいとされています。
引越し予定日までに期間があるほど、安く引っ越しをすることができるからです。

引越しの準備・荷造り

引越しの準備や荷造りは、一人暮らしで約5日、家族で約8日かかる人が多いようです。
荷物が多い人や、荷造りをする時間がない人は、もう少しかかると思っておいたほうがよいでしょう。

引越し業者に荷造りも依頼する場合、そのぶん費用はかかりますが、1日で荷造りから引越しまで終えることができます。

電気・ガス・水道・インターネットの手続き

転居にあたって、現在の物件で利用している電気・ガス・水道・インターネットの解約が必要になります。

電気やガスは、契約しないと新居で使えないため、引越し前に必ず手続きが必要ですが、水道はほとんどの家ですぐに使える状態になっています。

電気やガス、水道はインターネットから申し込むこともできるため、多くの人は、1週間～4日前に手続きを行うことが多いようです。

インターネットの手続きは、入居先の条件によって異なりますが、1ヵ月～2ヵ月ほどかかることが多いです。
3月などの繁忙期の場合、工事に2ヵ月以上かかることもあるため、早めに手続きをしたほうがよさそうです。

郵便物の転送届

郵便物は、郵便局に届出を出しておくと1年間旧居から新居に転送してくれるサービスを利用することができます。
手続きは、郵便局へ足を運んで指定の様式の転送届を提出するか、手続きサイト「e転居」で提出できるため、1日あれば完了できます。

インターネットを利用できるのであれば、「e転居」を利用するのがおすすめです。
引越し準備で忙しいなかでも手軽に手続きでき、転送開始日も指定できるため、手続きの手間を軽減できます。

役所への手続き

転居した後は、14日以内に転居届・転入届を役所へ提出する手続きも必要です。
引越し作業で忙しいなかではありますが、忘れずに役所を訪れて手続きを行いましょう。
またマイナンバーの住所変更手続きや国民年金の住所変更、運転免許証の住所変更などの諸手続きも漏れなく行うことが大切です。

引越し前後は慌ただしくなりやすいため、引越し後に役所で行わなければならない手続きを事前にリストアップしておくのが望ましいでしょう。